地盤調査のお話
長く住める安全な家が欲しい、というのが、ほとんどのお客様に共通する願いだと思います。
そこで今回は地盤に関する基本的知識について、紹介していきましょう。
まず、新築住宅に限り、不等沈下で建物が傾いた場合は、担当した建築業者に保障義務が課せられることになりました。このように法整備される前と比べれば、多少は安心できるようになりましたが、地盤整備のコストはそのまま施主様にかかってくるため、新しい負担が増えたとも言えます。
業者も後々になってから「沈下した」と言われて保障金を支払うのはイヤですから、地盤が少しゆるいと地盤改良！となるのです。
もちろん、せっかく建てた家ごと傾いてしまうより、初期投資を行う方が何倍もマシには違いありません。地盤に関する意識が高まった分だけ、良しとしなければいけない部分でしょうか。
さて、実際の地盤調査、地盤整備に関してですが、木造建築なら問題のない検査結果でも、鉄骨造や鉄筋コンクリートでは地盤改良が必要になってくるケースはたくさんあります。これは建物の重量が違うからですが、地質と建てるものの重さによって地盤改良費用には50万～120万ほど幅があるので、覚えておくといいでしょう。
また、新築戸建てや建築条件付き分譲土地など、建築会社があらかじめ調査を行ってあるケースが増えているので、事前に自腹で検査を行う機会は減っていると言えます。
調査が行われていない手つかずの土地であっても、土地の購入より先に家を建ててもらう業者を決めてある場合なら、その業者に調査してもらうよう手配することも可能です。
ところで、物件は、見た目だけでも多少の地盤状況は類推できるとされています。
例えば、周辺に田のある物件の場合、まず地盤はよくありません。例外は、山を切り開いた造成団地で造成後二年以上経過している土地や、畑なども同様に多い土地で、そういった場所は比較的地盤が安定しているとされます。
周辺が田んぼで道路との高低差が大きい、幹線道路から枝道が下がっている、用水が土手の上にある、などというのは、地盤の悪い地域の特徴です。反対に、以前から宅地として使われていた土地や、評判の良い業者が地盤調査後造成しており、表層改良済みの造成地、道路より高くなっている土地などは、比較的優良な土地と言えます。
ただし、いくら見かけは良くても、施工を担当する建築業者が改良が必要と言えば、保障を受けるために改良しなければなりませんので、土地の獲得からマイホーム探しを始める場合には、地盤改良費まで必要経費に加えて考えておくことも大切です。
最初から地盤の安定した場所を探すより、希望に合う場所で地盤改良費分の価格交渉が可能な土地を購入する方が現実的とも言えるでしょう。
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